株式投資の魔法：会社の事業を所有し、社会に貢献する旅

長期的に株を保有するということは、単に株券を持つ以上の意味合いがあります。

会社の事業の所有者として

ウォーレン・バフェットがしばしば強調しているように、株を買うということは、その会社の事業を購入するという視点を持つべきです。なぜなら、配当金や将来のEPS（1株利益）は、その会社の事業から生まれるからです。

自分がその事業を始めたいと思うか？その業界は成長するだろうか？10年後もその会社で安心して経営できるだろうか？これらの質問に対する答えが「はい」であれば、その会社は投資対象として適していると言えます。

さらに、株の保有は社会貢献につながります。具体的にはどういうことでしょうか？

少量の株を購入しただけでは、その実感は得にくいかもしれません。そこで、あなたがトヨタの創業者であり、全株式を所有していると仮定してみましょう。

あなたのトヨタは社会に貢献しているでしょうか？ → その答えは間違いなく「はい」です。あなたが創業した会社は社会に貢献しています。
あなたは子供に社長職を譲り、自身は会長となり、株式の大部分を子供に譲りました。あなたと子供は社会貢献しているでしょうか？ → 会長として株主総会に出席することで、あなたはトヨタの一員として社会貢献していると言えます。また、子供は社長として社会貢献しています。
あなたは年を取り、会長職を退き、残っていた株式も10歳の孫に譲りました。孫は社会貢献しているでしょうか？

この3つ目の質問に対する答えは人により異なるかもしれません。

2つ目の状況と同様に、「株主総会に出席でき、トヨタの一員であることが明確であれば、社会貢献している」という視点から見れば、孫も社会貢献しています。しかし、「何か具体的な業務を行っていなければ社会貢献していない」という視点から見れば、孫は社会貢献していません。

ここで、1つ目の質問に戻って考えてみましょう。社会に貢献しているトヨタの事業を運営しているのは、事業者であり、それら全員が社会に貢献していると言えます。

ここで混乱するのは、事業者と従業員が同一ではないという事実です。

社会貢献の流れを理解しやすくするために、お金を受け取る側が社会貢献しているという１つの視点を持つと良いでしょう。

この視点から見ると、トヨタが車を売り、お金を支払うのはお客様ですが、最終的にお金を受け取るのは従業員ではなく、トヨタの事業を運営している事業者（株主）です。従業員は、売上金を一時的に代理で受け取ることがありますが、それを自分のものにすることはできません。

では、従業員は社会貢献していないのでしょうか？それは違います。従業員は誰からお金を受け取るでしょうか？それは、トヨタの事業主（株主）からです。つまり、従業員はトヨタに対して社会貢献していると言えます。

これらをまとめると、トヨタの事業者（株主）は、間違いなくトヨタの事業を通じて社会に貢献しています。

最後に、先ほどの3つ目の質問に戻りましょう。そう、孫も立派に社会貢献していると言えます。

いかがでしょうか、株式投資は興味深いものだと感じませんか？